ミッドスカイコラム
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2017年9月16日
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No.295 世界に一つだけの建物？！
ミッドスカイタワーでは次のようなシンボルマークが数年前に作られました。 今年、管理組合を法人化した後に、これらのシンボルマークを商標として登録申請し、先日特許庁から承認をいただきました。 「ミッドスカイタワー又はMidskytower」という建物名称の商標登録も承認いただきました。 △ ↓ 本ホームページ左上に常時表示 △ ↓ こちらも使うことがあります。 △
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2017年7月22日
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No290 2017年通常総会終了しました
7月22日にMST第8期の通常総会が終了しました。既に通常総会も今回で8回目になります。 ▽ コミュニティ事業は浴衣姿にて！ ▽ 新規役員就任者が勢ぞろいです。 ▽ 総会に引き続いて、防災委員会主催でロンドンのタワーマンション火災を話題に防災トピックスの説明会を実施しました。
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2017年3月19日
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No 271 理事会役員のロングリスト抽選 盛況でした！
前回（No 270）もお伝えしたように、役員選任予定者の名簿（ロングリスト）の公開抽選が18日午前に行われました。 まず、階層別抽選玉の確認です。左が4階から29階、右が30階から59階の抽選玉です。 次に要領説明。そうこうしている間に、もうこんな行列が。 △ 小さな子供からご高齢者、老若男女問わず多くの方に参加いただきました。
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2017年3月12日
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No.270 理事会役員抽選、準備ととのいました！
ミッドスカイタワー理事会役員は、次回から、立候補の他に２-３年先までの役員候補リストの順番に従って任命する手続きに変更されました。そして、この候補者リストは抽選で選ぶこととなりました。 いうまでもなく抽選は厳正に行われる必要があります。では厳正な抽選ってどうすればよいのでしょうか？ いろいろ検討した結果、明朗で誰でもわかりやすい、この方法がイイねって結論に達したのです。 そう、お
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2017年3月10日
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マンションの商標登録を出願しました
このたび、パークシティ武蔵小杉ミッドスカイタワ－管理組合法人は、名称とロゴの両方について、マンションに係る商標登録出願をしましたことをお知らせします。 指定商品又は役務は、２５類（被服等）と３６類（建物等）に属しています。 商標登録がなされますと、「ミッドスカイタワー（又はMid Sky Tower)」との名称や下記模様などに、当マンション管理組合法人の商標権の効力が及びます。
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2017年2月28日
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No 268 パークシティ武蔵小杉ミッドスカイタワー管理組合は法人化しました
このたびミッドスカイタワー管理組合は、区分所有法第47条に基づく管理組合法人となりました。 法人名：パークシティ武蔵小杉ミッドスカイタワー管理組合法人 設立日：2017年2月22日 法人化によって、当管理組合事務運営が一層の効率化され、資産価値の向上に結びつくことが期待されます。
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2016年9月9日
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No.240 MSTでは民泊・シェアハウスは禁止です
昨年以来、住居の宿泊利用としての「民泊」、過剰人員を押し込める宿泊の「シェアハウス」が世の中を騒がせています。民泊やシェアハウスとして専有部又は共用部を貸与することは、MSTにおいては今も禁止されています。 具体的には、次のような貸与は禁止です。 ① いわゆる「素性不明者」の宿泊＝氏名、住所、国籍、勤務先などの基礎的な本人情報をオーナーが常時かつ明確に管理できていない者を滞在、宿泊、休息さ
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2015年11月19日
- 生活
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マンション管理組合のコミュニティ業務に関する意見書
2015年10月21日に国交省の発表した、「マンション標準管理規約の改定案」について、コミュニティ条項削除阻止という先行意見書の要望がかなっていないことから、国交省パブコメ募集に関連して、各マンションと連名で意見書を提出しました。 意見書の詳細は こちらから
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2015年8月28日
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- 設備
No.195 東急線の特急停車駅、武蔵小杉駅前の月極駐車場を通勤用にいかがですか？
ミッドスカイタワーでは、駐車場を月極駐車場として、住民以外の方にも貸し出しております。もちろん近隣住民の方にも、意外とリーズナブルな価格で大変ご好評いただいておりますが、今回は通勤の拠点という視点からお話させていただきたいと思います。 御存知の通り、ミッドスカイタワーは東横線特急停車駅、東急目黒線急行停車駅、武蔵小杉駅から徒歩１分という好立地です。東急線の武蔵小杉駅からは、副都心線、東京
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2015年5月29日
- 生活
- 管理
号外 マンション管理組合のコミュニティに関する意見書を提出しました
5月28日、当マンションは、意見を同じくする他のマンションとともに、マンション管理組合のコミュニティ活動に関する意見書を作成し、国交省住宅局に提出しました。 また、同日、国交省記者クラブにて、本件に関する報道関係者への説明を行いました。 意見書の詳細は こちらから どうぞ。 この意見書が、全国のマンション管理組合にとって、 １）コミュニティ条項の廃止によって、今後ど